高品質な備品の購入で節税対策

年度末に思っていた以上の利益が出てしまい、翌年の税金が高くなることが予想される際には、高品質な備品を購入して経費に計上することをおすすめします。

高品質な文房具を取り揃えておくと事務処理のモチベーションが向上しますし、法人化した際にも、会社で買い取ってもらって経費に計上することができます。できるだけ長く使えるものを購入しておいた方が後で役に立つことが多いです。

法人向けオフィス用品の通販はアスクルが有名ですが、個人事業向けの場合はアマゾンや楽天で揃えてしまった方がよいと思います。

今回、当サイト運営者がアマゾンで購入したのは以下のアイテムです。

パンチ 2穴 アリシス / カール事務器

パンチ 2穴 アリシス穴あけパンチは帳簿類をファイリングしておく際に使うと便利です。
こちらのcarl社製の穴あけパンチはスタイリッシュで品がよく、力を入れなくても簡単に穴をあけることができました。

ディスクカッター / カール事務器

ディスクカッター カール事務器こちらもカール事務器の人気商品のようなのでついでに購入してみました。まだ、源泉徴収票を切るぐらいしか使ってないですが紙がよく切れます。

ただ、置き場所にはある程度のスペースが必要かもしれません。

ラベルライター テプラ / キングジム

ラベルライター テプラこちらはテプラのラベルライターです。会社の帳簿類や備品などにラベルを貼る際に重宝してます。

使用頻度は1年に2回ぐらいしかないですが、いざというときにあると便利です。

給与袋 / 弥生会計

給与袋 弥生会計給与袋にお金をかける必要があるのか?という疑問もありますが、その辺で買ってきた茶色い封筒でもらうよりも、きちんとした給与袋でもらった方が有難みが増すはずです。

法人化した際にも、会社側に買い取ってもらって経費にするのもありかと思います。

これらを全部を購入して経費に計上してもせいぜい2万円程度にしかなりませんので、それほどの節税効果は見込めないかもしれません。年度末ぎりぎりで節税対策をするとすれば、小規模企業共済に加入するか、このような備品を購入して経費に計上しておくとよいと思います。

パソコン購入は換金性の高い人気機種がおすすめ

当サイト運営者の事例になりますが、個人事業の頃にノートパソコンの「MacBook Pro」を約18万円で購入し、青色申告の少額減価償却資産の特例により一括で経費に計上しました。その時の税率は34%程度でしたので、6万円程度の節税にはなったかと思います。

それから法人化しましたので、個人事業は廃業したのですが、そのMacBook Proは会社の備品にはせずに個人で使用することにしました。

その後、3年程度使用したのですが、円安の影響などもあり、3年が経過しても「MacBook Pro」のような人気機種は買い取り価格がなかなか下がりません。ネット上で調べてみると、約10万円で買い取ってもらえることが判明して売却したのですが、状態がよかったため、約11万円で買い取ってもらえることができました。

つまり、18万円で購入して6万円の節税効果があり、それを3年後に11万円で売却したわけですので、実質1万円でMacBook Proを3年間ほど使用できた計算になります。年間3千円程度の計算になりますので、月に直すと250円で利用できた計算になり、高い節税効果があったと感じております。

パソコンなどの備品を購入される際には、安い中古品ではなく、できるだけ最新の人気機種を購入しておいた方が節税になるはずです。

ちなみに、売却した際に得た11万円のお金については、これはもともと取得費用が18万円かかっており、節税効果があったとはいえ、7万円の損失になっています。なので、所得(利益)にはあたらず、個人の雑所得などで申告する必要はありません。

法人化した会社で個人名義の備品を買い取ってもらう

備品を売却しに行った際、もし安くて売れなかった場合でも、法人化した自分の会社で買い取ってもらう選択肢もあります。社長の個人名義の備品を会社に売却し、会社名義の備品にすることで会社の経費に計上する方法です。

この場合、耐用年数で減価償却をした上、市場での適正価格で売却する必要がありますし、業務に関係のないものは問題になりやすい傾向があるので、ケースバイケースとは思いますが、売りたいけどちょっと惜しい気もする備品は、自分の会社の備品として経費に計上するのもよいと思います。

Photoshopなどのパッケージ版については、既に販売が停止されており、オークションで高額な取引がされているケースもあります。そのような市場価格の証拠を残しておくことで、ある程度の価格で法人に売却することも可能かと思われます。

個人名義の自動車を会社に売却して社用車にするケースもあるかと思いますが、会社名義に変更したり、売買契約書を作成しておくとよいかもしれません。

高額な備品を購入する際、市場での流動性があれば、その市場価格を根拠に法人化したあとの自分の会社で買い取ることもできますので、できるだけ高品質な人気機種を購入しておくことをおすすめします。